地震に勝つ家

建築基準法における「耐震基準」は、
過去において何度か改正を繰り返しています。

基本的には、大地震が起きると古い家屋に被害が集中します。

その際に、基準を見直していくのです。
現に、阪神・淡路大震災では、築年数の浅い建築物ほど被害は少なかったのです。

最近では１９８１年に新耐震基準基準が制定されました。

それまでの基準では、中規模の地震（震度５程度）に対して
建物の躯体がこわれないというレベルが設けられていました。

ということは、

この新耐震基準以前に建てられた建物は、基本的には
大規模地震には耐えられないということです。

阪神・淡路大震災でも、死因の大半が、建物の倒壊による
圧死でした。ですから旧基準の建物は壊滅状態であったわけです。

 

では、新耐震基準ではどうなっているのか。

ここでは、新たに大規模地震に対する基準が設けられました。
それは、大地震時には、「人名を保護する」ということです。

つまり大地震が起きても、建物が倒壊せず、住む人が命を落とすことがない、という粘り強さを確保している訳なのです。

ここで注意することは、
１９８１年以前に建築された建物にお住まいの方です。
当然ながら、今のままでは大規模地震には耐えられないでしょう。

かといって、すぐに建替えできるものではありません。

その場合は、
新耐震基準に基づいて耐震診断を受けて、適切な補修・改修を施せば、とりあえず安心です。

いざという時のために、まずは診断を受けてみてください。
恐らく、お住まいの地域の市役所の広報やＨＰに案内がでていると思います。

 

制震構造

制震構造とは、

建物の内部にダンパー（粘りや弾力性のある部材）を組み込むことで、地震のエネルギーを吸収して、揺れを軽減する方法です。

免震構造に比べて、比較的安く、５０万円〜１００万円くらいのコストですみます。
ただ、建築基準法には制震に関する規定がないために、別途、国土交通大臣の認定を受けないといけないため、商品化をしている住宅メーカーの一部しか、取り組んでおらず、普及までにはいたっていません。

戸建用としては、使用実績が少ないため、その効果はまだ未知数というのが現状なのです。つまり、どの程度の地震力までダンパーが破壊されずに持つのかが不明なのです。

制震については、以下の点をご考慮ください。
それなりのコストをかけるのですから、十分に検討してください。

• コストが比較的安い（免震に比べて）
• 耐力壁として設置するため、プランが制限される場合がある。
• 現状では、その効果は不明。
• 地震の度に点検が必要となる。
• 戸建住宅では、効果は２階以上のみとなる。

 

最近、住宅展示場でも、よくお客様からご質問をうけます。
ただ、「免震」にしても「制震」にしても、言葉だけが一人歩きしている感があります。

「免震」＝強い
「制震」＝強い

と、短絡的に考えないで下さいね。
それぞれの特徴、メリット、コストを認識した上で、ご納得していただくことが大切です。